公益財団法人どうぶつ基金

あなたの力が必要です。1日66円の寄付で救える命があります。

毎月の寄付をする

どうぶつ基金への寄付は寄付金控除の対象となります。
「今回の寄付」(一回ずつの寄付)をご希望の方はこちら

全国の動物愛護センターには毎日、たくさんの犬や猫が運ばれてきます。
その多くは産まれて間もない子猫です。
この世界の光を浴びたばかりの希望にあふれた新しい命。
しかし現実は希望からは程遠く、母親から引き離された小さな命は
数日の間に飼い主や新しい家族が見つからなければ、殺処分されます。

10分に1頭。
それは、こうしている今も日本で殺処分されていく犬や猫の数。
悲しい現実をこれ以上続けないために、
今スグ! 私たちと行動してください。

  • 1日66円、毎月2000円のご支援で

    毎月1頭の猫の去勢手術
    ができます。

  • 1日130円、毎月4000円のご支援で

    毎月1頭の猫の避妊手術
    ができます。

  • 1日166円、毎月5000円のご支援で

    殺処分寸前に、センターから引き出された
    犬や猫1頭の援助ができます。

※上記以外の金額のご支援も承ります。

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どうぶつ基金への寄付は寄付金控除の対象となります。「今回の寄付」(一回ずつの寄付)をご希望の方はこちら

  • 「毎月の寄付」とは?

    どうぶつ基金の殺処分ゼロを目指す活動を、月々の寄付で継続的にサポートしていただくプログラムです。

  • なぜ継続的な寄付が必用なのですか?

    飼い主のいない猫、すべてに不妊手術を施してこれ以上増えないようにする「さくらねこTNR」などの長期プログラムには「毎月」の継続したご支援が欠かせません。また、多頭飼育崩壊への緊急対応など、いざというときにどうぶつ基金が迅速に活動できるのは、皆様より日ごろから継続的にいただくご支援があればこそ可能になります。

  • 税制上の優遇措置はありますか?

    どうぶつ基金への寄付は、税制優遇措置の対象となっています。所得税、法人税、相続税において、それぞれに定められている条件を満たすことで、優遇措置を受けられます。申告に必要な領収書をお送りしております。

どうぶつ基金は、1988年に横浜で設立された、
非営利な民間の動物愛護団体です。

過剰繁殖で殺処分されようとしている日本各地のノラ猫の不妊手術や、わずか3年で2匹の猫が100匹近く増えてしまい崩壊した家庭の救済活動など、小さな命を救う活動を行ってきました。

活動資金のすべてを民間からの寄付でまかなっており、どうぶつの命を最優先する愛護活動が評価され、2016年には公益財団法人社会貢献支援財団から社会貢献者表彰を受けました。2017年は700人以上のボランティア、50以上の行政とともに22,555頭のさくらねこTNR(TNR先行型地域猫活動)を行いました。

さくらねこTNR
( TNR先行型地域猫活動)
とは?

>詳しく知る

どうぶつ基金が2005年から動物愛護事業の基軸として行っている「さくらねこ無料不妊手術事業」は「飼い主のいない猫」に対し「さくらねこTNR(Trap/捕獲し、Neuter/不妊去勢手術を行い、Return/元の場所に戻す、その印として耳先をさくらの花びらのようにV字カットする)」を実施することで、繁殖を防止し、「地域の猫」「さくらねこ」として一代限りの命を全うさせ、「飼い主のいない猫」に関わる苦情や、殺処分の減少に寄与する活動です。

どうぶつ基金では、従来型の地域猫活動では、話し合いをしている間に猫の頭数が倍増してしまい、当初の予算では実施できなくなってしまうケースや、公園や大学など、いわゆる“地域”が無いケースが多くあることを鑑み、「TNR先行型地域猫活動 」の推進を行い、広義の地域猫活動等の活動支援を行っています。

どうぶつ基金の主な活動内容

無料不妊手術

飼い主のいないノラ猫や多頭飼育崩壊の猫がこれ以上増えて殺処分されないように無料で不妊手術を行っています。

里親探しの支援

愛護センターなどから殺処分寸前に救われて犬や猫に新しい家族を見つける活動を支援しています。

知ってもらう活動

日本の犬や猫に対する厳しい現実と、人の心の温かさを知ってもらうために全国で写真展などの広報を行っています。

その他、ポスターコンテスト海外での活動支援
子供たちに命の大切さを教える教育などにも
取り組んでいます。

どうぶつ基金は、活動と財務の透明性と説明責任を重視し、
監査法人による厳正な監査を経た「会計報告書」を含む
『年次活動報告書』を、公式ウェブサイトにて公開しています。

2016年度の活動概要を見る

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公益財団法人どうぶつ基金への寄付は、税制優遇措置の対象となっています。
所得税、法人税、相続税、一部の自治体の住民税において、それぞれに定められている条件を満たすことで、優遇措置を受けられます。
申告に必要な領収書をお送りしております。